東京工芸大調べ、災害情報の活用動向

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 東京工芸大学/TOKYO POLYTECHBIC UNIVERSITY(東京都中野区/神奈川県厚木市、学長:若尾 真一郎)は、2014年11月12日~16日の5日間、全国の20歳以上の男女を対象に「災害情報の活用に関する調査」をモバイルリサーチ(携帯電話によるインターネットリサーチ)で実施、1,000名の有効サンプルを集計した。(調査協力会社:ネットエイジア株式会社/Net Asia Co., Ltd.)それによると、9割強の方が「自然災害の増加・激化」を実感している。一方で、2人に1人は「防災意識の薄れ」を実感している。若年層(20代・30代)では「共助(地域コミュニティで自然災害に備える)意識」が不足気味。風水害に対する危機意識は薄い?―という結果となった。


 身近に起こりうると感じている自然災害としては、「地震」は89%、「台風」は68%、「竜巻・突風」は31%となった。また、災害時の頼りになる情報源は「テレビ」「ラジオ」「緊急速報メール」「ポータルサイト」災害時、“情報の速さ”で「ソーシャルメディアのクチコミを頼る」20代の2割、シニア(60歳以上)は「テレビ系Webサイト」と「地域(自治体・町内会・ご近所)」を頼る災害伝言ダイヤル(171)については「あることは知っているけど、使い方がわからない」が6割半となった。
 
■災害情報の活用
 緊急地震速報に対して、3人に1人が「何もしていない」と回答。台風接近情報に対しては5人に1人が「対策なし」。「竜巻発生の予報として、雷注意報が発表される」認知率は2割強だった。竜巻から身を守る方法、“飛散物から頭や首を守る対策”が比較的知られていない傾向にあることがわかった。
 タイムライン防災の認知率は27% 内容を理解している方は1割未満だった。交通サービスのタイムライン防災 「事前に運行停止などの対策を決めるべき」同意が9割弱。「日本社会にタイムライン防災が根付いて欲しい」87%も、「根付くには時間がかかると思う」が83%に上った。
※調査結果の詳細:★こちら
ネットエイジア株式会社
学校法人東京工芸大学

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このページは、asiabizが2014年12月18日 17:00に書いたブログ記事です。

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