マーケティングの最近のブログ記事

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 株式会社ジャストシステム/JustSystems Corporationは、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」を利用して、スマートフォンを利用している10代~60代の男女1,297名を対象に『スマートフォン広告に関する調査』を実施した。それによると、ネイティブ広告のクリック経験があるユーザーに、ネイティブ広告は騙された気分になるかを聞いたところ、46.9%が「あてはまる」、30.4%が「ややあてはまる」と回答し、約8割のユーザーが騙された気分になっていることがわかった。また、ストレスを感じるかについては 「あてはまる」が37.7%、「ややあてはまる」が29.0%と、約7割のユーザーがストレスを感じているようだ。なお、本調査の集計データをまとめた全29ページの調査結果レポートを、「Fastask」実例レポートページからダウンロード提供している。

 インターネットを活用したマーケティングソリューションを提案する株式会社エイジア/AZIA CO.,LTD.(東京都品川区、代表取締役:美濃 和男)は、自社開発のメール配信システム「WEBCAS e-mail」のソーシャルデータ連携機能を強化したと発表した。株式会社フィードフォース/feedforce Inc.(東京都文京区、代表取締役:塚田 耕司)のWebサイトソーシャル化支援サービス「ソーシャルPLUS」との連携で可能となった。本連携により、ソーシャル上の行動履歴・趣味嗜好などのデータを活用したきめ細やかなメールマーケティングを、より多くのユーザーを対象に行えるようになった。

 有限会社いろは/Iroha Inc. の代表取締役兼経営コンサルタント 竹内 謙礼が、株式会社双葉社より「消費税アップを逆手にとる販促テクニック」を10月1日に発売するに当たり、楽天リサーチを活用して一般消費者15歳~79歳の男女100名に対してアンケート調査を行った。今回のアンケートでは、消費税増税にともなって「駆け込み需要」と「買い控え」に関する意識調査を実施。また、10月1日から施行される消費税転嫁対策特別措置法による「税込」「税別」の価格表記の問題も含めて、10問の質問を用意して回答していただいた。まず、消費税が上がる直前に「駆け込みで何か商品を買いますか?」と質問したところ、28%の人が「駆け込みで商品を買う」と回答。消費税増税まで半年もあるのに、もうすでに3割近い人が駆け込み消費を意識しているという予想以上に高い数値の結果となった。また、消費税増税後に「節約をする」と回答した人は38%に達し、やはり増税後の買い控えは警戒する必要があるということが判明した。

 株式会社マーケティング研究協会/THE RESEARCH INSTITUTE OF MARKETING(東京都新宿区)は、2013年6月21日(金)13:00~17:00同社セミナールームで「医薬品のネット通販」課題と展望セミナーを開催する。ネット販売の解禁の方針が発表され、一般用医薬品を中心としたヘルスケア市場の流通が大きく変わることが予測されている。このような環境下で、医薬品メーカーをはじめ、健康食品・化粧品メーカー、小売業各社、ネット販売業者でも相次いで通販事業展開の検討が進められている。メーカー・小売業の双方の視点から、今後のネット販売・通信販売への取り組みの可能性、方向性を解説する。

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 日本写真印刷株式会社/Nissha Printing Co., Ltd.(京都市中京区、代表取締役:鈴木 順也)は、生活者心理データベース「裏づけくん」の活用事例サイト「裏づけくんアカデミック」にて、第6弾となるレポートを公開した。「裏づけくん」を実際に運用するマーケッターが、意外に知られていない、ネット調査に騙されないポイントをご紹介する。「裏づけくんアカデミック」は、日本写真印刷が独自に保有する生活者心理データベース「裏づけくん」の結果をもとに、マーケティングの専門家によるレポートを公開している。第6弾となる今回は、「裏づけくん」を実際に運用しているマーケッターが解説する、ネット調査データに有効な分析法。ネット調査は、従来の調査に比べて気軽に実施できる反面、"いい加減な回答者"が出やすいと考えられている。しかし、現場のマーケッターはネット調査を活用しつつ、品質を高める方法を実施していう。本レポートでは、ネット調査に騙されないためのポイントを「裏づけくん」の事例等を元にご紹介する。

 韓国市場を中心とした市場調査、進出支援専門会社のエイチ・アイ・ビジネスパートナーズ株式会社/H.I. Business Partners Co., Ltd.(HIBP、東京都江東区)は、この度、韓国主要メーカーの研究開発費と研究開発テーマに関する無料調査レポートをリリースした。現代自動車における2012年の研究開発費は連結基準で約1.6兆ウォンと2011年に比べ12.9%増加した。売上に占める研究開発費の比率は1.9%だった。起亜自動車の場合は2012年の研究開発費が約1.2兆ウォンと2011年に比べ3.5%増加し、売上に占める比率は2.2%だった。現代自動車と起亜自動車の研究開発組織は統合運営されており、研究開発本部(PM担当、設計担当、P/T担当、デザイン担当など)が中心組織となっている。

 インターネットマーケティングとメディア運営を展開する株式会社リッチメディア/Richmedia co., ltd.(東京都新宿区、代表取締役社長(CEO):坂本 幸蔵)は、インドネシアの現地企業であるCorfina GroupのPT. Corfina Mitrakreasi(ピーティーコルフィナ マクレアシ、以下 「Corfina社」)と共同で合弁会社「PT. Media Makmur(ピーティー メディア マクムル)」を設立し、同国におけるインターネットマーケティング事業へ参入する。インドネシアは、世界第4位の人口2億4,560万人(2011年、*1)の旺盛な内需を背景に、実質GDP成長率は、6.5%(2011年、*1)と高い成長を続けており、日本企業の進出も活発化してきている。また、インターネット普及率も2011年の12.5%から2015年までには37%(※2)まで上昇することが見込まれている。このような状況下において、両社の強みを活かすことで、よりスピーディーかつ効果的にインターネットマーケティング事業の展開が行えると判断し、今般の合弁会社設立に至った。

 クラウド型ネット予約管理システム「Choice RESERVE」を提供する株式会社リザーブリンク/ReserveLINK Co.,Ltd.(東京都港区、代表取締役:山本浩史)は日本最大IT専門展2013Japan IT Week春内の「Web&モバイル マーケティングEXPO春」に2012年5月8日(水)~5月10日(金)の3日間、出展する。今回の出展ではO2Oツールとしての「予約管理システム」の運用を中心に、集客につながる「予約マーケティング」の活用事例をご紹介や、事業の形態に合わせた導入事例をご紹介予定。弊社ブースではクラウド型ネット予約システム「Choice RESERVE」のご紹介、管理システムとしての様々な可能性をご提案する。

2014年12月

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