15医療・バイオ・製薬の最近のブログ記事

ソーリン・CP5&S5.jpg

 ソーリン・グループの日本法人であるソーリン・グループ株式会社/Sorin Group Japan K.K.(東京都千代田区、代表取締役社長:杉山 純男)はソーリン・グループ・ドイツ社製の体外循環装置用遠心ポンプ駆動装置CP5と、体外循環用自動記録データマネジメント・システムCONNECTの販売を始めた。ソーリン・グループは心臓外科手術に伴って行われる体外循環に関連する製品を多く取り扱っている世界的なリーディング・カンパニーです。世界中で行われている心臓手術の3例のうち2例はソーリン・グループ製品が使われている。画像:CP5&S5

EVIジャパン・人工心臓.jpg

 国産人工心臓の海外展開を手がける株式会社EVIジャパン(福島県福島市、代表取締役社長:本村 禎)は、第5次ふくしま医療福祉機器開発事業費補助金事業採択企業として、本年度9月より米国向け補助人工心臓装置エバハートLVAS(R)の出荷を始めた。また同機器の米国第一例目の植え込みが12月17日未明、アラバマ州バーミンガムの医療施設で実施され、患者は既に人工呼吸器から離脱、リハビリを開始するなど順調に経過している。今後の更なる米国治験推進が期待される。従来の治療法では延命できない数万例の重症心不全患者に対して実施されている心臓移植は移植先進国の米国でもわずか約2,000例であり、移植ドナー不足が解消される目処はたっていない。これら移植を受けられない待機患者に対して移植までの待機期間、血流補助を行う医療機器が補助人工心臓(Ventricular Assist Device:VAD)。

ユニセフ・エボラ資金.jpg

 【2014年12月12日 ニューヨーク/ジュネーブ発】12日、ユニセフ(国連児童基金)は西アフリカで流行するエボラ出血熱に対する緊急支援活動に必要な資金として、国際社会に対し500万米ドル(5億8750万円※1米ドル117.5円で換算)の支援を要請。これは、エボラ感染拡大阻止のため、今後半年間に必要となる資金。この資金によって、「感染者の早期隔離治療」および、患者の遺体との接触による感染を防止する「安全な埋葬の普及」という、感染拡大阻止につながる2つの主な取り組みが実施できるとともに、世界の最貧地域のひとつであるエボラ感染国の、脆弱なプライマリ・ヘルスケアシステムや社会的サポート体制の強化にもつながります。現段階で確保されている資金は、僅か24%(125万7千米ドル=1億4千万円※1米ドル117.5円で換算)であることから、ユニセフは国際社会に対して緊急の資金援助を求めている。画像:防護服で身を包み、新しく設置されたエボラ治療ユニットから外に出る保健員。(リベリア)(c) UNICEF/NYHQ2014-3013/Nesbitt

 株式会社雪国まいたけ/YUKIGUNI MAITAKE CO.,LTD.(新潟県南魚沼市、代表取締役会長兼社長 鈴木克郎)は、米国のスローン-ケタリング記念がんセンターでの標記臨床試験に、2010年より同社が世界で製法特許を有する、「まいたけ抽出物」を提供してきたが、同がんセンターでの臨床試験結果の詳細分析を経た論文が、Cancer Immunology, Immunotherapy, (以下、CII)電子版に掲載された。(※1参照)スローン-ケタリング記念がんセンターは、2001年以来、同社の「まいたけ抽出物」を使用した数多くの研究を継続してきており、「まいたけ抽出物」を採用した数多くの基礎研究、動物実験および初期臨床試験を実施し、臍帯血(ヒト)の造血作用、抗がん剤の副作用軽減作用など有望な研究結果を発表してきている。(※2、※3、※4、※5、※6参照)

順天堂大学・パーキンソン.jpg

 順天堂大学/JUNTENDO UNIVERSITYの服部信孝教授、今居譲先任准教授らの研究グループは、若年性遺伝性パーキンソン病の原因遺伝子として知られているPINK1(ピンクワン)が、同じく原因遺伝子として知られるParkin(パーキン)*1をすばやく不良ミトコンドリアへ呼び寄せ、効率よく分解する仕組みを明らかにした。さらに、モデル動物で、このスイッチを入れることにより神経変性につながる不良ミトコンドリアの異常蓄積を抑えることに成功した。パーキンソン病は中脳ドーパミン神経*2の変性を特徴とする難治性の神経変性疾患だが、今回の成果は、若年性パーキンソン病の原因の一端を明らかにし、これからのパーキンソン病の予防・治療法の開発に大きく道を拓く可能性を示した。本研究成果は12月4日付で科学雑誌PLoS Geneticsに発表された。

ユニセフ・マラリア.jpg

【2014年12月5日 フリータウン/ジュネーブ/ニューヨーク発】シエラレオネでは12月5日から約240万人を対象に、戸別訪問でマラリア予防薬が配布された。これは、マラリアの感染がピークに達するこの時期、エボラ出血熱と初期症状が似ているマラリアへの感染例の中からエボラへの感染の疑いのケースを正しく分けて確認、治療することを狙いとした、2つの病気を同時に対策するキャンペーン。マラリア感染の削減は国の保健システムへの負担を軽減することにつながる。これは、シエラレオネ保健衛生省と同国国立エボラ対策センターが国際機関やNGO団体とのパートナーシップのもと、ユニセフの支援を得て実現したキャンペーン。画像:マラリアの予防薬を受け取った家族(c)UNICEF Sierra Leone/2014

日本ユニセフ・エボラ情勢.jpg

 【2014年11月26日 フリータウン(シエラレオネ)発】本情勢レポートの統計は、シエラレオネ保健衛生省が発行する日刊報告書に基づくものです(報告期間:11月26日時点)。2014年11月26日時点で、エボラ出血熱への感染が確認された人は5,595人、うち、確認された死亡者は1,429人、956人が回復。エボラと確認されたうち、22%が17歳以下の子ども。これまでに、エボラの影響を受けた子どもは7,050人(定義*:隔離された子ども、一方もしくは両方の親を失い孤児となった子ども、家族とはぐれた子ども、治療中または退院した子ども)シエラレオネの人口:634万人***ユニセフが支援する地域ケアセンターがボンバリの10カ所に開設。このケアセンターで子ども10人を含む66人のエボラへの感染の疑いがある人を受け入れた。うち38人がエボラへの感染が確認され、26人がエボラ治療センターへ搬送、23人が退院、1人の死亡が報告されている。退院を待つ子どもを3人含め、11人が引き続きケアを受けている。画像:地域ケアセンターで研修を受けた、防護服に身を包む保健員たち。(シエラレオネ)© UNICEF/NYHQ2014-3004/James

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 学校法人日本福祉大学/Nihon Fukushi University(1953年開学、本部: 愛知県知多郡美浜町、学長:二木 立[にき りゅう])は、2013年、学園創立60周年を機に開始した「ワクチンを届ける 国際協力出願(以下 国際協力出願)」の2年目にあたる今年度、対象となる入試を拡大した。「看護学部看護学科」が認可(2015年4月開設)されたことをうけ、看護学部募集を行う2014年12月1日(月)から2015年3月初旬までの出願期間に該当するすべての入試を対象とした。「ワクチンを届ける国際協力出願」とは、受験生の「1出願」に対して、日本福祉大学が子ども1人分の「1ワクチン」を認定NPO法人 世界の子どもにワクチンを 日本委員会/Japan Committee Xactines for the world's children(JCV)を通し、必要としている開発途上国にワクチン相当額を寄付する活動。この活動は、これから福祉を学ぶ受験生にも、海外に目を向け、広い視野を持つきっかけにして欲しいという想いからスタートした。昨年度は、5,763人分のポリオワクチンを寄付した。

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